こんにちは
シュウです。
もう2月も下旬ですが、2024年の初ブログ記事です。。。
手始めに、今年の初日の出をご覧いただきましょう。
この日は雲の多い朝だったのですが、風も強かったようで上空の雲はどんどん流されていき
日の出の頃にはご覧の通りの状態になりました。
この後また雲が流れて来て、太陽は雲の向こうに隠れてしまいましたから、とてもタイミングいい日の出だったと思います。
元旦からラッキー！ということで、今年一年もラッキーになること間違いなしですね！（笑）
さて、それでは本題に入りましょう。
低ランニングコストの電気自動車
近年、人気と台数を伸ばしてきている電気自動車ですが、魅力の一つはそのランニングコストの安さでしょう。
ガソリンを使わないので最近の原油高の影響も少なく、またエンジンオイルもトランスミッションオイルもないですから、潤滑油の交換もなし、またその他、内燃エンジンであれば定期的に交換が必要になる部品なども全くありませんから、目先の維持費は全くと言っていいほどかかりません。
10年、20年と乗ればもしかしたら駆動バッテリーが寿命を迎えるかもしれませんが、近年の電気自動車に採用されている駆動用バッテリーの寿命は長く（メーカー補償は8年または16万キロというのが一般的ですが）、10年経っても新車時と走行可能距離がほとんど変わらないという例もあるほどです。
ランニングコストの具体値
ニュージーランドの保険会社であるAMIのレポートによると、電気自動車の100㎞あたりのコストが2ドル79セント。対して内燃エンジン車は100㎞あたり20ドル72セントとのことなので、100㎞あたり約18ドル安く済み、ニュージーランド人の国内運転平均距離が年11,500㎞なので年間すると約2000ドル節約になる、ということです。
電気自動車への道路使用税の課税
しかし、上記のランニングコストは表題にある追加税である道路使用税（Road User Charge、略してRUC）の課税前の計算なので、2024年4月1日以降は、電気自動車のコストはもうちょっと増えることになります。
RUCは電気自動車（EV）およびプラグインハイブリッド車（PHEV）に対して課されます。
このRUC、今になって突然EVに課せられることになって分けではなく、2009年に当時ディーゼル車に課されていたRUCをEVにも課すことが決まった際に、ニュージーランド国内での全自動車登録数に対するEVの割合が２％に達するまで、その課税を猶予することになっていたのでした。
そしてその２％を超え、約10万台が登録されている状況になり、晴れて（？）RUCの支払い義務が発効されることになったというわけです。
RUCの金額は
さて、気になるRUCの金額ですが、EVに対しては1000㎞毎に76ドル、PHEVに対しては1000㎞毎に53ドルとなっています。PHEVが少し安い理由は、少ないとはいえガソリンを入れる際にガソリン税を払っているから、です。この他に、手数料としてオンライン支払なら12ドル44セント、窓口支払なら13ドル71セントが必要です。
仮にオンラインでRUCを支払ったとすると、EVのコストは1000㎞に対し88ドル44セント、100㎞毎に換算すると8ドル84セント。先ほどの100㎞あたりのコストに足すと計11ドル63セントとなり、内燃エンジン車との差は8ドル57セントとぐんと縮まりますね。
まぁ、各家庭によって電力会社との契約内容は違うし、内燃エンジン車も車によって燃費も違うので一概に上記の数字では語りきれないのは間違いないですが、4月以降はEVを購入するメリットがガクンと下がりそうです。
EVの導入障壁？
何よりも車体価格が高いのが一番の障壁でしょうかね～
様々なEVメーカー参入により新車価格や中古車価格も随分下がってきているようですけど、内燃エンジン車ならさらに安い中古車がごまんとありますからね。
となると、単純に金額だけの話でいくと、数万ドルの違いを維持費の差で埋めるには数年から数十年かかることになるので、環境に配慮する以外の目的ではEVは選びにくい、という感じでしょうか。
EV需要の低下とガソリン車需要の復活
世界的な傾向として、最近はEVの需要は落ち始め、ハイブリット車や通常の内燃エンジン車が需要を伸ばしてきているようです。
今年の始めには、世界企業のハーツレンタカーが、レンタカーとして保持しているEVの3分の１をガソリン車に再投資するとの計画を発表しています。（Bloombergの記事より）
また、EVを選ぶ人たちは、同じ買うなら最新技術の物を買いたいという思いから、EVの中古車に手を出さない、というのと、世界の中古車の最終的な行先であるアフリカにはEV充電のインフラが無いので中古EVの行き場がない、というのが最近のEV需要の落ち込みに大きく作用しているようです。
今後のEVの行方は？
ニュージーランドでは2035年までに内燃エンジン車の輸入禁止、2050年には内燃エンジン車の販売禁止を目標にしています。EUでも2035年までに内燃エンジン車の新車販売を段階的に廃止するという目標もあります。
この辺が実現すると世界を走る車の殆どがEVになるわけです。
環境的にはもちろんその方が良いことは明白なのですが、問題は使われなくなったEVの処理方法ですね。
既に中国では廃棄されたEVが数百台～数千台規模で放置されるという状況が発生しているようで、中古EVの活用が今後のEV普及の重要ポイントであると言えるでしょう。
ニュージーランド国内では意外と（？）充電インフラの充実が進んでいて、ある程度の規模の町には必ずあるし、今はガソリンスタンドのBPとZが主要都市の店舗に充電施設を備えると発表してもいます。
この動きが広まれば、どのガソリンスタンドに行っても充電できる、という環境になりそうですね。
中古EVの活用方法と充電インフラの整備が進めば、EV需要も再度上がって来るでしょう。
目標の内燃エンジン車廃止というのも現実になるのかも。
となると、我が家のガソリン車もいずれ買い替えなくてはいけないのか。。。
EVやPHEVへの税金の話をするつもりが、なんだかEVにまつわる大きな話になってしまった感がありますが、最後までお読みいただきありがとうございました（笑）
それではまた！
